不動産の売却は一生で何度も経験するものではないでしょう。
そのため、引き渡し後に意外な落とし穴にはまってしまうこともあります。
不動産引き渡し後によくある問題を頭に入れておき、無用なトラブルに巻き込まれないようにしたいですね。
今回は、建物に対する「瑕疵」からそのリスクを探していきましょう。
リスク1：雨漏り
雨漏りは施工不良か経年劣化で起こることが多いです。
つまり、売却物件が新築か築古物件のときには注意が必要です。
雨漏りはそのまま放置しておくと建物に甚大な被害を与え、修繕費用ももちろん大きくなっていきます。
見えないところで進行をしていることもしばしばで、修繕後もまた繰り返されることの多い被害案件です。
不動産引き渡し後に突然雨漏りが発生することは十分考えられます。
大きなトラブルにならないよう、事前のしっかりとした雨漏り調査が必要でしょう。
リスク2：シロアリ被害
シロアリ被害は、気付かないうちに拡大していることがあります。
小さな虫ですが、建物の基礎を食い荒らすため、最悪の場合は建物を倒壊させるリスクもあるのです。
シロアリは湿気と暗所を好みますので、その被害箇所はおおよその見当を付けやすく予防もできます。
しっかりと点検し、正確な状況把握をすることで再被害は少なく、初期の場合なら駆除費用もそこまでかかりません。
引き渡し後のシロアリ被害トラブルは、事前の調査で十分防げるといえるでしょう。
売主様は契約前に、きちんと買主様へ報告をすることが重要です。
リスク3：給排水設備の不具合
築古物件においては、経年劣化による給排水設備の不具合が出てきます。
配管内の赤サビの発生や、管や継ぎ手の厚みの減少による漏水の発生など、その症状はさまざま。
給排水設備の不具合は、その日の生活にダイレクトに影響してくるトラブルともいえます。
いきなり水が漏れだして、しばらく放置しておくことなんてできませんよね。
給排水管の耐用年数は、管の種類により幅があり、約20年～40年といわれています。
買主様に安心して購入してもらうためにも、築古物件の売却を検討されている方は、事前に給排水管の劣化具合を確認しておきましょう。
まとめ
不動産の引き渡し後に発生したリスクについては、瑕疵担保責任がどうなっているのかが大きなカギとなってきます。
リスクが発生してからでは、その問題は大きくなる一方です。
売主様は、修繕費用も含めた責任の所在をきちんと把握し、その責任がどの期間どの範囲まで適応されるのか、契約前に不動産会社へ確認するようにしましょう。
不動産売却に関するご相談は、ハウスゲートまでご相談ください。
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この記事の執筆者
ブログ担当
【 不動産業界歴：34年】
＜保有資格＞
宅地建物取引士、不動産コンサルティングマスター、2級建築施工管理技士、JSHI公認ホームインスペクター
長い業界歴を活かして、お客様に寄り添いサポートいたします。不動産の売却・買取には自信があります。不動産のことでお困りでしたら、お気軽にご相談ください。
